英語教育と日本語での思考
加藤秀治郎●東洋大学名誉教授、政策研究フォーラム副理事長
グローバル化が加速され、学校の英語教育が見直しを迫られている。どの外国語かは、好みにかかわらず、役立つ英語をやるしかない。留学先がドイツだった私など、残念だが仕方がない。
最近読んだ、外交官・道上尚史氏の『日本エリートはズレている』（角川新書）には、日本人ビジネスマンの英語能力の不足が、日本経済の足を引っ張っている様子がよく描かれている。周辺のライバル国、中国や韓国が英語教育に注いでいるエネルギーはたいへんなもののようで、日本の対応は遅れている。
無論、挽回は可能だ。ただ、英語教育の強化は良くとも、細部はもっと議論があってよい。英語を増やす分、他のどの教科を減らすのか。授業時間の全体を増やして対応するのか。また、全員一律にやるのは、どの程度を目標にするのか、など議論があっていい。そういう議論があまり聞かれないように思うのだがどうか。
主管官庁が文科省なだけに心配だ。かつて「ゆとり教育」など、ほとんど議論がないまま一部の官僚が進め、弊害が出て、手直しとなった。政治家も酷いが、官僚もあてに出来ない。国民が直接議論すべきことであり、「常識」で語ればよい。自分たちの子供のことだ。
私の憂慮は少し別なところに、もう一つある。今日の日本は一種の過渡期だろうが、英語による日本語の混乱が目立ってきている。文系の大学教員の間では、既に英語情報への偏りが生じているが、こなれないカタカナ言葉が、自制なく一般国民向けに発信され、日本語での思考を緩くしているのではないか、という疑問だ。
専門家だけの間ならともかく、一般の人に向け、どれだけ広まっているか分らないカタカナ語が、カッコつけのように使われている。その結果、消化不十分となり、思考が曖昧になっている懸念がある。経済学などの専門用語で、どうしてもカタカナ語という場合もあろうが、そうでない時は自制して、確と考えられるよう、言葉を使いたいものだ。
これは、かなり複雑なことで、英語教育と日本語教育をどう関連させるかの問題だ。明治以来の日本は、欧米の知識を巧みに日本語に取込んで成功した、とされるだけに、考えたい論点だ。
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月刊誌「改革者」２０１９年５月号
